「スポーツジャーナリストセミナー2007」開催
日本オリンピック委員会(JOC)は日本スポーツ記者協会と共催し、12月3日、共同通信社において「スポーツジャーナリストセミナー2007」を開催した。
オリンピック・ムーブメントの一環として例年行っているこのセミナーは、より良いスポーツ報道のあり方を目指し、メディア関係者と競技団体の相互理解を目的としている。11回目を数える今年のテーマは「より良い取材環境のために〜報道と競技団体の相互理解〜」。スポーツ取材の現場で起きている問題点を取り上げ、スポーツ記者の権利と責務を考えるとともに、競技団体が果たすべき役割、取材側の運営協力についても議論が行われ、日本スポーツ記者協会会員、日本雑誌記者協会会員、JOC加盟競技団体・関係者など、103人が来場した。
セミナーでは、まず、国際スポーツ記者協会(AIPS)のジャンニ・メルロ会長より、「スポーツ記者の取材環境(権利)をいかに守るか」について基調講演が行われた。メルロ会長は、33年以上スポーツ報道に携わっているが、スポーツプレスの場に変化が起きていると言及。TVの放映権と同様に、新聞等の印刷媒体における取材においてもプレス料を請求される事態が発生するなど、昨今ジャーナリストの取材状況が悪化していることを指摘した。また、チームやメダリストなどへの取材に規制が設けられるなか、読者は公式情報以外のものを求めているのであり、インタビューを行うことによりその選手のスピリッツを伝えることがジャーナリストであると明言。オリンピック中の選手のブログの制限については、個人の権利を侵害するものであるとした。
その後、JOC竹内浩理事がコーディネーターを務め、「よりよい取材環境のために」をテーマに、パネルディスカッションが行われた。パネリストとして、ヤフー(株)メディア事業部スポーツサービスシニアプロデューサーの本間浩輔氏、(財)日本サッカー協会広報部長の手嶋秀人氏、(株)フジテレビジョンスポーツ局スポーツ制作センター室長の船木正也氏、読売新聞社運動部次長の結城和香子氏の4名が登場し、それぞれの立場で意見交換が行われた。その中で、取材ルールと取材規制についての考え方の違いや、TVのワイドショーのような行き過ぎる報道姿勢についてのあり方、またインターネットメディアの進歩による報道規制とTV放映権、取材謝礼に対する考え方等が話し合われた。
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