スポーツにおけるハラスメントと暴力根絶に向けてIOCとJOCは協議を実施

　国際オリンピック委員会（IOC）と日本オリンピック委員会（JOC）は、スポーツにおける暴力根絶の重要性を再確認するとともに、対策について意見交換を行いました。オリンピック憲章では、スポーツにおけるあらゆる形態のハラスメントおよび暴力からのアスリート保護が謳われています。国内オリンピック委員会が担う役割として、JOCは関係機関とともに日本のスポーツ界をより良いものにするためにオリンピックの価値を守る重要性を改めて確認いたしました。

　過去の不祥事の反省から、これまでもスポーツ界における暴力根絶に向け、様々な取り組みを行っております。一例として、JOCではスポーツにおける暴力の根絶に向けた通報相談処理規程を制定し、通報相談窓口を開設しました。また、一昨年からは各競技の日本代表に関わる主な指導者、スタッフ約300名に対し、インテグリティとコンプライアンスに関する様々な研修を実施しています。

　また、昨年6月に策定されたスポーツ団体ガバナンス・コードでは、各競技団体（NF）は選手・指導者向けコンプライアンス教育を実施することを求められており、暴力やハラスメントについても取り上げられることになります。JOCは、日本スポーツ協会（JSPO）及び日本障がい者スポーツ協会（JPSA）とともにNFによるガバナンス・コードの遵守状況を確認してまいります。

　エリートスポーツから暴力を根絶するという根本原則に今一度立ち返り、各NFや関係機関と連携しながら、引き続き取り組んでまいります。IOCはこうしたJOCの取り組みを支援するため、各国における好事例の共有や、引き続き意見交換を行うことを表明しました。