日本オリンピック委員会(JOC)は9月14日、インドネシアオリンピック委員会とパートナーシップ協定を結びました。調印式はJapan Sport Olympic Squareで行われ、JOCから橋本聖子会長、渡辺守成副会長、太田雄貴専務理事、林肇常務理事が、インドネシアオリンピック委員会からはラジャ・サプタ・オクトハリ会長とダニエル・ロイ副専務理事が出席しました。
式に先立ち、挨拶に立った橋本会長は、今回の協定を「両国のスポーツを通じたあらゆる可能性について話し合い、課題解決に向けて大きく発展していくための第一歩」と述べました。また、会長就任後初めての協定締結であることに触れ、「オクトハリ会長とは自転車競技連盟でこれまでも様々な課題解決に取り組んできたという友情関係があります。私にとって初の締結がインドネシアオリンピック委員会であることは非常に感慨深いものがあります」と語りました。
続いて挨拶に立ったオクトハリ会長は、自動車競技を通じて親交を深めてきた橋本会長と、就任後初のパートナーシップ協定を締結できたことに喜びを表明。「日本とはこれまでも様々な面で協力してきましたが、今回初めてNOC同士の協定を結んだことで、関係がさらに緊密になることを願っています」と期待を述べました。また、「TEAM JAPANは非常に強く、各大会で豊富な実績を残されているので、多くのことを学びたいと思っています。また、我々が知見を持っていない冬季競技に関しても、ぜひ経験を得たいと思っています」と語り、この協定を通じて協力関係が強化されることへの期待を強調しました。
続いて調印式と記念品交換を実施した後、両会長は報道陣からの質問に応じました。オクトハリ会長は「現在、東京で開催中の世界陸上競技選手権大会では、各競技の放送のされ方やコメンテーターの発言など、メディアについても注視させていただきました」と、10月にインドネシア・ジャカルタで開催される世界体操競技選手権大会に向けて学びを得たことを語りました。また今後の協力関係に関して、橋本会長は「インドネシアはバドミントンの強豪国ですので、すでに選手やコーチとの交流がありますが、そこからスポーツ全般、または我々のナショナルトレーニングセンターや医科学サポート研究所などとも連携を取ることができたら良いと考えています」と述べ、さらにオクトハリ会長が言及した冬季競技についても、「東南アジアではフィギュアスケートやアイスホッケー、ショートトラックができる規模のスケートリンクの建設が進んでいます。国際スケート連盟に関わる人材やアスリートの育成といった面での協力や、それ以外の冬季競技においてもアスリートの受け入れができるのではないかと考えています」と語りました。
JOCはスポーツ分野での友好関係を発展させるために、海外の国内・地域オリンピック委員会(NOC)とパートナーシップ協定を結び、オリンピック・ムーブメントに関する情報の共有や、選手、指導者の交流、互いのアンチ・ドーピングに対する組織的な活動などを実施しています。これでJOCが協定を締結したNOCは25か国・地域となりました。
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