この度、公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)、公益財団法人日本パラスポーツ協会日本パラリンピック委員会(JPC)および公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構 (JADA)の3者で、「主要国際総合競技大会派遣における教育実施の指針」を策定、公表いたしました。
現在、世界アンチ・ドーピング規程及び教育に関する国際基準 (2021年1月1日発効)において、オリンピック・パラリンピック競技大会をはじめとする主要国際総合競技大会への参加の前に、アスリート及びサポートスタッフへのアンチ・ドーピングに関する教育が確実に行われることが強く求められています。本指針を通して、日本国内においても、TEAM JAPAN(日本代表選手団)を構成するアスリートの権利が守られる環境を担保するために、アスリート及びサポートスタッフへの教育の機会の提供について、JOC、JPC、JADAは統括団体、各競技団体との連携のもとで取組を進めて参ります。
また、本指針は、2022年3月に公表した、『2021Code/教育に関する国際基準の履行に向けた戦略計画』で要請される活動をJOC、 JPC、JADAにより協働で具体化したものです。その内容と進捗は競技団体関係各位と共有し、連携のもと活動を推進して参ります。
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