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「ドーピングに関する世界会議」に川原貴アンチ・ドーピング委員長を派遣

 IOCの呼びかけによる「ドーピング(禁止薬物使用)に関する世界会議」は、2月2日から4日までの3日間、IOC本部のあるスイス・ローザンヌで開催された。

 この会議にJOCは、理事でアンチ・ドーピング委員会の川原貴委員長と山澤文裕委員を派遣したが、同会議には、IOCのほか、国際競技連盟(IF)や国内オリンピック委員会(NOC)、それにヨーロッパを中心とした政府、非政府機関の代表などが出席し、熱心に意見を交換し合い、最終日の4日に「ローザンヌ宣言」を採択した。

 今回の会議での目玉は、「重大な薬物違反に対しては、最低2年間の資格停止とする」との条項。この条項に関しては、サッカー、自転車などのIFがプロ選手の生活権を保証する立場から合意を保留したが、多くのIFはこれを容認することになった。

 このほかで注目すべきことは、ドーピングに関する制裁は選手ばかりでなく、選手をとり巻くコーチ、医師、役員などにも及び、選手以上に重くしなければならないと、規定したことがあげられる。

 ただし、ヨーロッパ連合(EU)内の2つの機関とEU加盟の15ヶ国は、態度を保留した。これは罰則統一規定に例外を認める文言を盛り込んだことと、ソルトレークシティーの冬季オリンピック開催地決定に際してのIOC疑惑がからんでいるためと推察される。