横浜市がJOCパートナー都市に

拡大写真を表示

左から、竹田JOC会長、中田横浜市長、市原JOC常務理事

日本オリンピック委員会(JOC)は、国際競技力向上戦略である「JOC GOLD PLAN」の大きな柱となる強化拠点ネットワークプロジェクトの一環として、横浜市とJOCパートナー都市協定を締結し、3月28日、横浜市庁で調印式を行った。

JOCパートナー都市協定は、国際スポーツ大会や会議の開催経験を持ち、オリンピックムーブメント推進に理解を示す都市とJOCが締結しているもの。JOCは自治体が持つスポーツ施設などを利用した国際競技力向上やオリンピックムーブメント事業を展開し、自治体はJOCとの連携のもとスポーツの振興事業を行うなど、双方にとってメリットのある協定となっている。

調印式に先立ち、市原則之JOC常務理事より、本協定の概要とともに、2002年のFIFAワールドカップサッカー決勝やパンパシフィック水泳大会、シンクロナイズドスイミングワールドカップの開催実績、2009年の横浜開港150周年記念として行われる世界卓球選手権大会や国際トライアスロン大会の開催など、横浜市の豊富な国際大会開催経験と将来展望への期待が述べられた。続いて、竹田恆和JOC会長、中田宏横浜市長により調印式が行われた。

調印式の後、竹田会長は「スポーツ施設のハード面の利用だけでなく、これまで数々の国際的なイベントを経験されて築き上げられてきたソフト面においても多大な協力を期待しています。横浜市のスポーツ発展のために、オリンピック選手の派遣など、積極的に協力して参りたい」と挨拶した。

今回の締結によりJOCパートナー都市は、大阪市、長野市、福岡県、福岡市、広島市、熊本県、熊本市、東京都、北海道、札幌市、横浜市の4都道県7市となった。