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アンチ・ドーピング
ドーピングについて理解しよう

アンチ・ドーピング活動

国際的なアンチ・ドーピング活動は1960年代から国際オリンピック委員会(International Olympic Committee : IOC)が中心になって行ってきました。しかし、アンチ・ドーピング活動は独立した組織が中立の立場で行うべきであり、また、スポーツ界が一致して取り組むだけでなく社会全体が取り組む問題であることから、IOCと各国政府の協力によって1999年に世界アンチ・ドーピング機構(World Anti-Doping Agency : WADA)が設立されました。日本はWADAのExecutive Committeeのメンバーとして、WADAのアジア・オセアニア地域オフィスを東京北区西が丘の国立スポーツ科学センター内に設置し、積極的にアンチ・ドーピング活動に取り組んでいます。

そして2003年3月、国際的に共通で全ての競技に適用されるアンチ・ドーピングの共通ルールとしてWADAの世界アンチ・ドーピング規程(WADA規程)が採択され、アンチ・ドーピング活動の基本原則が定められました。WADA規程ではドーピングとして8項目を定義しており、ドーピング検査の陽性以外に、証言などによるドーピングの証明、ドーピング検査拒否、ドーピング検査妨害、共犯関係のスタッフの行為などもドーピングと規定されています。

国内のアンチ・ドーピング機関としては2001年に財団法人日本アンチ・ドーピング機構(Japan Anti-Doping Agency : JADA)が東京北区西が丘の国立スポーツ科学センターの建物内に設立され、国内ドーピング検査の標準的手順の作成、ドーピング・コントロール・オフィサー(DCO、検体採取の現場を管理する検査員)の認定、ドーピング・コントロールの実施、アンチ・ドーピング教育、などの国内のアンチ・ドーピング活動を統括して推進しています。

ドーピングの定義(WADA規程)

ドーピングとは、以下のアンチ・ドーピング違反行為の1つ以上が発生すること

  1. 競技者の身体からの検体に禁止物質、その代謝産物あるいはマーカーが存在すること。
  2. 禁止物質、禁止方法を使用する、または使用を企てること。
  3. 正式に通告された後で、正当な理由なく、検体採取を拒否すること。
  4. 競技外検査に関連した義務に違反すること。具体的には、居所情報を提出しないことや連絡された検査に来ないこと。
  5. ドーピング・コントロールの一部を改ざんすること、改ざんを企てること。
  6. 禁止物質および禁止方法を所持すること。
  7. 禁止物質・禁止方法の不法取引を実行すること。
  8. 競技者に対して禁止物質や禁止方法を投与・使用すること、または投与・使用を企てること、アンチ・ドーピング規則違反を伴う形で支援、助長、援助、教唆、隠蔽などの共犯関係があること、またはこれらを企てる行為があること。

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