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第25回オリンピック競技大会（1992／バルセロナ）
IOCや各国・地域のNOCと選手たちが「地球への誓い（EarthPledge）」に署名。オリンピック大会において地球を保護することを公約し、オリンピックにおける環境対策のスタートとなった。 |
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第17回オリンピック冬季競技大会（1994／リレハンメル）
「環境に優しいオリンピック」をスローガンに揚げ、アイスホッケーの会場を岩をくり抜いた中に建設したり、スピードスケート会場にバイキング船をモチーフにした木製の屋根を乗せたりするなど、省エネルギー性や地域の自然や伝統をアピールする他、アルペンコースの会場がふもとの道路から見えないようにするなど、景観保護にも配慮した。
またジャガイモを原料とした食器を使用、閉幕後はボランティアが植栽を行ない、グリーンな大会と呼ばれた。 |
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第26回オリンピック競技大会（1996／アトランタ）
IOCにスポーツと環境委員会が設置され、1回目のスポーツと環境国際会議が開催された後、初めてのオリンピック。
アトランタ市はオリンピック開催中、地元住民の自家用車の使用を避け、公共交通機関の利用を推奨した。 |
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第18回オリンピック冬季競技大会（1998／長野）
長野冬季オリンピック大会組織委員会は基本理念の1つに「美しく豊かな自然との共存」を挙げ、環境保全に取組んだ。
開会式では、地表に落ちて水分に触れると分解する「ハト風船」を、またオリンピック村のレストランではリンゴの搾りかすを利用した紙食器を使用する等、環境への配慮を分かりやすい形で実行した。
施設建設では極力既存の施設を活用し、自然環境の改変が必要な場合は、大会後復元を図った。森の再生には、その土地に最も適した樹木の苗をビニールポッドの中で育てたものを植える「幼苗植栽手法」を採用。スパイラルでは「表土復元工法」が用いられ、速やかな緑化を可能にした。またアルペン競技・滑降のコースは一部国立公園内を通過するため、スタート地点を変更し、コースの一部を選手が自らジャンプして飛び越える方法を取り、クロスカントリー競技場では硬雪剤を使わず、雪の下に畳を敷いてコースを維持した。
大会運営には日本が開発に先鞭をつけたハイブリッド自動車と天然ガス自動車を使用して地下資源の保護を図った。 |
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第27回オリンピック競技大会（2000／シドニー）
1999年にオリンピックムーブメンツ・アジェンダ21採択後最初のオリンピック。オリンピック史上もっとも緑あふれる大会を実現した。
シドニー大会組織委員会（SOCOG）は、「環境意識の向上」「方針と実践の改善」「良い手本を示すことによる証明と教育」「再生と建設」の4つの領域から環境に取組み、次のことを実行した。 オリンピック・ランドケア：オリンピック開催までに、オーストラリア国内に200万本以上を植林した。
オリンピック環境フォーラム：環境団体とSOCOGと政府機関が定期的に会合を持ち情報交換し、オリンピックの環境的利益を最大化する方法を話し合った。
統合廃棄物管理ソリューション：オリンピック期間中の廃棄物管理のビジョンと基準を設定し、大会終了後も引き続き幅広く使用されることを目的とした。
開催地環境プラン：あらゆる開催地のプランニング、管理、運用に環境的考慮事項を含めるための包括的指導ツールを作成。
交通イニシアチブ：低公害車を使用し、交通による環境への悪影響を大幅に削減できた。また公共交通機関の利用を大幅に増加させた。
スポンサー環境ネットワーク：スポンサー、サプライヤー、SOCOGが協力し、環境に配慮した製品の作成、既存製品の変更、環境プランや方針の実施の援助を行った。
エネルギー政策：エネルギー管理イニシアチブをサポートし、必要な運営基準を遵守した。選手村はこのエネルギー基準により、現在世界で最も太陽電池を使用する郊外地域となっている。
温室効果挑戦プログラム：オーストラリア連邦政府のプログラムに参加し、大会の温室効果を測定し、温暖化ガス排出削減措置を導入。
緑と金の木プログラム：金メダリスト全員に、ユーカリの種が埋め込まれたカードを送付。母国で植えてもらうことにより、栄光の記念と生きた環境メッセージとなった。
包装と食器の仕様：廃棄物の流れの中身をコントロールし、廃棄物量を削減。 |
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第19回オリンピック冬季競技大会（2002／ソルトレークシティー）
オリンピック憲章に「環境」が加わってから初めて開催地に選ばれた都市として、環境保全と改善を目的に多くのプログラムを策定した。
ゼロ・エミッション：排気ガスをゼロにすることを目標とし、大会期間中の予想排出エネルギー量を数量化。企業から寄付された未使用の排出権を使用することにより、大会の排気ガスを相殺した。
大気質プラン（クリーナーエア）：ユタ環境保全省と環境保全局と協同し、2000年8月1日に史上初の「オリンピック大気質プラン」を発令。圧縮天然ガス（CNG）を燃料とするバスを使用、交通渋滞解消のため在宅やフレックス勤務などを推進した。
廃棄物ゼロ：イベント運営、食品サービス、広報、情報技術の各部門が密接に協力し、包括的清掃、固形廃棄物、リサイクルプログラムを推進し、廃棄物の流れの96.7％をリサイクル、肥料化。
エコワークス2002：水とエネルギーの節約、経済的節約につながるリサイクルを目標としたホテルとレストラン用プロジェクト。SLOCは参加ホテルに宿泊客にタオルとシーツの再利用をお願いするメッセージカードを提供、53軒以上のホテル、8500室がこのプロジェクトに登録した。
都市の緑化：オリンピック大会開催前までに、ユタ州に10万本、世界中に200万本の植林目標を設定。「グローバル植林競争」「クールスペース2002」「ツリーコロジー」「プラント・アン・オリンピック・ファミリー・ツリー」「会場ツリー・プログラム」「キャピトル・ツリー・プログラム」と多くの植林プログラムを展開した。 |
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第28回オリンピック競技大会（2004／アテネ）
UNEPとATHOCの共同調印による「ゴミのポイ捨て廃止キャンペーン」を実施。
オリンピック全会場で「スポーツと環境」の関係を訴える冊子を配付。
アテネ大会組織委員会（ATHOC）はオリンピックとパラリンピックにおける「環境への挑戦と功績」と題した編集物の発行に同意。
環境意識の向上を唱える公共広告を国内のテレビ放送、地下鉄や空港などに掲示した。
マラソンコース添いにオリーブを植林。 |
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第20回オリンピック冬季競技大会（2006／トリノ）
京都議定書発効後、最初のオリンピック。 期間中の排出量12万トン以上と予想されるCO2の排出量を植林やエネルギー効率化事業、再生可能エネルギー事業などのプロジェクトで相殺するカーボンニュートラル計画（HECTOR計画）に取り組む。
廃棄物処理計画では、廃棄物の68%をリサイクル、32％をエネルギー回収にまわし、廃棄ゴミをゼロにするという目標を掲げた。
フロンを使わない冷蔵技術を活用した飲食物を販売（マクドナルドとコカコーラがUNEPとグリンピースの協力を得て、自主的に取り組み）。その他全調達物資の38%にエコラベル取得製品を採用し、会場周辺のホテルもエコラベルの認定を受けるなど、さまざまな分野で環境保全に取り組み、支援を行なった。 |
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